iDeCoで節税
こんにちは。わさびです。
所得がある方で資産形成を行いたいとお考えならば、最初に取り組むべきは間違いなくiDeCoの利用です。
iDeCoは運用益非課税と節税のダブルメリットが享受できる優れた制度です。似たような制度に、つみたてNISAがありますが、それに節税がプラスされたようなイメージです。
今回はiDeCoの節税面についてお伝えします。
iDeCoは任意の年金制度の１つですが、その真価は年金積立や運用益非課税よりも所得控除にあります。
簡単に言えば、所得税・住民税が返ってくる、ということです。
iDeCoの毎月の掛け金には上限があり、一般的な会社員* であれば、5千円から2万円まで積立可能です。
* 第2号被保険者で企業型DCの無い会社員
例えば、月に2万円の積み立て、年間24万円の積立を行う場合、
・年収300万の方は所得税率10%なので、住民税10%とすると最大で約4.8万円が返ってきます。→ 単年利回り20%相当
・年収2000万の方であれば所得税率40%なので、住民税10%とすると最大で約12万円が返ってきます。→単年利回り50%相当
このように節税面だけで約15-55%の効果が得られます。ただし単年のみなので利回りとは言えないかもしれませんが。それでも投資でこれだけの成果を上げるのはかなり難しいです。
iDeCoの商品には元本補償の定期預金もあります。投資に不安な方は節税効果のある老後向け定期預金として活用できると思います。ただし手数料はかかるので目減りすることには気をつけてください。
iDeCoで積み立てたお金は60歳になるまで、基本的には引き出すことができません。
そのため、生活に無理のない金額で積み立てることが重要です。
投資の基本は余剰資金で行うことを忘れてはいけません。
日本ではサラリーマンが節税する方法は限られていますので、最大限に活用すべきだと思います。
最後に、所得のない専業主婦/主夫の方には、あまりメリットはなく、デメリットが大きいためオススメしません。
iDeCoについて詳しく知りたい方にはこちらをオススメします。iDeCoとつみたてNISAの基本が分かりやすく説明されています。
計画的に資産を形成し、将来の安定を築きましょう。
※ 本ブログ記事は投資その他の行動を勧誘する目的で作成したものではありません。投資の最終決定はご自身でご判断いただきますようお願いいたします。本コンテンツの情報は私の理解で記載しており、情報の確実性を保証したものではありません。
